本プログラムの特徴

高度な専門教育を展開する教育体制

多岐にわたる国際開発の分野のなかで、特にガバナンスに特化した専門家養成メニューを体系的に習得できる教授陣を包括的に揃えています。各界で活躍する教員それぞれが独自のネットワークや研究プロジェクト、調査フィールドを抱えており、学生にとって活用可能なリソースとなっています。特に法学分野の科目数の充実ぶりは、国際経済法学専攻を母体とし、ロースクールを擁する本プログラムならではの利点といえます。徹底した少人数体制によるオーダーメイドの教育内容を提供できるのも本大学院の特徴です。

※教員の詳細はこちらをご覧ください

学際的研究を可能とする他専攻との連携

専門性を深める一方で、国際社会科学府における経済学専攻や経営学専攻、また都市イノベーション学府や環境情報学府等のリソースを活用すること、また専攻横断的な研究拠点である「新国際開発拠点」の研究会や国際開発学会横浜支部の定例会に参加することで、学際的な研究を進めることが可能となります。

現場での活動を支援する制度

国内外でのフィールドワークやインターンへの参加をバックアップするとともに、一定の要件を満たせば単位として認定します。これらの学外活動への2年次における長期参加を可能とするために、１年次にキャンパス内での単位の集中履修を認める制度を導入しています。ダナン、北京、サンパウロ、オウルに「海外協働教育研究拠点（ブランチ・海外キャンパス）」を保有しています。地域実践教育センターでは地域の課題解決への実践を行う科目が開講されおり、小池教授、小林准教授がそれぞれ「里山探検隊」、「途上国・被災地から感じる世界」といった演習科目を提供しています。

JICA（国際協力機構）との強力な連携体制

JICAとの包括連携協定に基づき、JICAが実施するODA案件の視察や参画をはじめとした連携が行われています。本プログラムの国際協力論担当教員はJICAからの派遣教員であり、国際協力特論はJICAの国際協力専門員複数によって提供されます。

職業研究者となるためのルートを確保

修士課程修了後の進路の一つとして、博士後期課程に「国際公共政策教育プログラム」が用意されています。これは、ガバナンスに加えて経済学や経営学も含めた学際的な視点から国際開発の職業研究者となるパスポートを獲得することができるプログラムです。博士論文基礎力考査コース（Qualifying Examination: QE）を利用することで博士前期・後期を一気通貫にて修了することが可能です。

底の厚い人的ネットワークの蓄積に立脚

本プログラムの母体である国際経済法学専攻および国際社会科学府は、国際開発に携わる人材を大量に輩出してきた国際開発研究科を前身とします。そのため国際開発の分野において活躍中のOB/OGのネットワークにアクセスできるチャンネルや機会も数多く存在します。

国内外の留学生と共に学べる環境

世界銀行の奨学金によるインフラ管理プログラム等を通して世界中の途上国から留学生を数多く受け入れており、途上国の現実を間近に知る機会に恵まれています。2015年4月のネパール大地震では、ネパール、中国、ベトナムらの留学生と日本人学生とで支援活動を展開しました。

 

 

｜1｜2｜3｜4｜5｜6｜次のページへ→


ページの先頭へ