専門を究めるには?:6つの科目群から作成する独自メニュー

途上国の開発ガバナンスへのアプローチの方法は一つではなく、様々な角度から斬り込むことができます。そのため、ガバナンスの専門家としてのキャリアプランも多様な可能性があります。国際開発ガバナンスの専門家となるためには、基軸とする学問領域を政治学、行政学、法学のいずれかにおいた上で、自らの専門となるコア・ディシプリンの科目群を中心に履修をすることが不可欠ですが、関連領域の科目も併せて取得することで、決定、実施、適用の各段階をシームレスに、そして国際開発ガバナンスの全体像をより広い視野から鳥瞰することができるようになります。

 

誰を指導教員に選ぶ?担当教員4人の横顔

小林 誉明/ Takaaki KOBAYASHI, 国際社会科学研究院 准教授
国際協力担当教員として開発協力論、法整備支援論などの科目を受け持つ。専門は ODA政策の比較政治経済学。現在は新興国ドナーおよび南南協力の効果分析。JBIC 開発金融研究所、JICA 研究所にて研究員を歴任。参議院特別第一調査室、政府開発援助(ODA)等に関する特別委員会担当客員調査員も兼務。実践に耐えうる研究がモットー。

椛島 洋美/ Hiromi KABASHIMA, 国際社会科学研究院 教授
国際政治学担当教員として国際政治関連科目を受け持つ。主たる研究テーマは、アジア太平洋地域の国境を越えた協力の枠組み(APEC、ASEAN+3、TPP、各種FTA など)であり、アジアの新興国、途上国にも積極的に出かけ現場感覚のある分析を目指している。かながわ国際交流財団評議員。

志賀 裕朗/ Hiroaki SHIGA, 国際社会科学研究院 教授
国際行政学担当教員として国際行政学などの科目を受け持つ。「行政学」という狭いディシプリンの枠に捉われず、多様な政治的・経済的・社会的・歴史的背景を有する個人や民族、国家がどのように平和裏に共存していくかという人類の有史以来の難問に少しでも応えうる国内ガバナンスおよびグローバル・ガバナンスのあり方を探求していきたい。

関根 豪政/ Takemasa SEKINE, 国際社会科学研究院 教授
経済法・国際経済法関連の科目を中心に受け持つ。近年は、細分化される経済ガバナンスの有機的な連動性の確保に関心を持っている。経済問題といえども、国家間で考え方や文化が大きく異なることから、コミュニケーションを通じて相互理解を深めることが重要と考える。オーストラリア・ケアンズが恋しい。

 


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